都城市・三股町・不動産・売買【不動産売却前のリフォーム】は不要?リフォーム以外の売却に有効な方法も解説

2022-08-09

不動産売却前のリフォームは不要?リフォーム以外の売却に有効な方法も解説

この記事のハイライト
●不動産を売却する前のリフォームは、基本的に不要である
●不具合や汚れが売却に悪影響を与えている場合などは、リフォームをしたほうが良い
●不動産を早く売却したいときは、リフォーム以外の方法も検討すると良い

不動産を売却するときは、「リフォームを実施したきれいな物件のほうが、早く売れるのではないか」と思うかもしれません。
けれども、不動産を売却するためのリフォームにはデメリットがあるので、注意が必要です。
そこで今回は、宮崎県都城市周辺のエリアで不動産の売却を検討している方に向けて、売却前のリフォームの必要性についてご説明します。
リフォームが不要なケースと必要なケース、売却につながるリフォーム以外の方法などもご説明しますので、ぜひご参考にしてください。

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不動産売却前のリフォームについて①リフォームが不要な理由

不動産売却前のリフォームについて①リフォームが不要な理由

実は、不動産を売却するためのリフォームは、基本的に不要です。
「そのままの状態では、売れにくいのではないか」と思うかもしれませんが、中古の不動産の購入を考えている方がとくに重視する部分は「価格」です。
そのため、「相場より価格が高いリフォーム済みの不動産」と「リフォームをしていないリーズナブルな価格の不動産」の場合、後者のほうが売れやすい傾向にあります。
もちろん、リフォーム済みでも相場に近い価格の不動産なら、買主が見つかりやすいでしょう。
ただ、そのためにはリフォーム費用を売却価格に上乗せしないことが必要だと考えられます。
リフォーム費用は高額になるケースが多いので、売却価格に上乗せできないと、売主の負担が大きくなってしまうでしょう。
不動産売却前のリフォームは、これらのことを踏まえたうえで、実施を検討することが大切です。

不動産を売却する前にリフォームを実施するメリット

不動産を売却する前にリフォームが必要か不要かについて検討するときは、メリットとデメリットを把握しておくと参考になります。
リフォームを実施した場合のメリットは、以下のとおりです。

  • 物件の見栄えが良くなり、早く売却できる可能性が高まる
  • リフォーム済みの物件を探している方に検討してもらえる
  • 不具合や破損の被害が拡大することを防げる

先ほど「不動産を売却するためのリフォームは基本的に不要」と述べましたが、このようなメリットがあるので、場合によってはリフォームしたほうが良いこともあるでしょう。

不動産を売却する前にリフォームを実施するデメリット

リフォームを実施した場合のデメリットは、以下のとおりです。

  • リフォームにかかった費用は回収できない可能性が高い
  • 物件を探している方の需要に合わないと、購入検討者が減ってしまう

大きなデメリットは、費用が売主の負担になる可能性が高いことですが、リフォームの内容によっては購入検討者が減ってしまうことにも注意が必要です。
たとえば、リフォームしたキッチンの仕様や壁紙の模様などが買主の好みに合わない物件は、購入対象から外れてしまう可能性があります。
近年は「リーズナブルな中古物件を購入して、自分好みにリフォームしたい」と考える方が増えているので、安易なリフォームはしないほうが良いでしょう。
ご自身で決めかねる場合は、不動産会社に相談すると、物件に合わせたアドバイスを受けられます。

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不動産売却前のリフォームについて➁リフォームが必要なケース

不動産売却前のリフォームについて➁リフォームが必要なケース

不動産を売却するためのリフォームは、基本的に不要です。
ただし、以下のようなケースでは、不動産の売却前にリフォームをした方が良いでしょう。

  • 物件の汚れが悪印象につながり、売却に影響しているケース
  • 放置していると被害が拡大しそうな不具合があるケース

購入後にリフォームすることを前提として、中古の物件を探している方でも、汚れの度合いによっては気になることがあるでしょう。
また、雨漏りやシロアリ被害などの不具合がある場合は、そのままでは買主が見つかりにくいと考えられます。
対処せずに放置していると、買主を探している間に被害が拡大してしまう恐れもあります。
これらのケースは、買主が見つかったとしても、汚れや不具合を理由にして大幅な値下げを求められてしまうかもしれません。
それならリフォームしてから売り出したほうが、結果的に手元に残るお金が多くなる可能性があります。
たとえば、売り出し価格が2,000万円の物件の場合、リフォームの有無によって以下のように結果が分かれることが考えられます。

  • リフォームをしなかったので値引きを求められ、1,700万円で売却した
  • リフォームに200万円かかったが、当初の希望どおり2,000万円で売れた

手元に残るお金を計算すると、1,700万円と1,800万円になり、後者のほうがお得です。
ですから、不動産を売却する前のリフォームは、必ずしも不要というわけではありません。
リフォームの必要性を検討するときは、「売却に悪影響があるか」「リフォームにかかる費用よりも値引き額のほうが大きくなりそうか」の2点を中心に考えてみると良いでしょう。
ただし、もし必要だと判断した場合でも、大掛かりなリフォームではなく部分的なリフォームのほうが、費用対効果を見込めるのでおすすめです。

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不動産売却前のリフォームについて➂リフォーム以外の有効な方法

不動産売却前のリフォームについて➂リフォーム以外の有効な方法

「不動産をできるだけ早く売却したい」と思ってリフォームを考えているのでしたら、他の方法も検討してみましょう。
不動産の売却につながる方法は、リフォーム以外にも以下のようなものがあります。

  • 気になる部分は修繕をする
  • ハウスクリーニングをおこなう
  • インスペクションを実施する
  • 建物を解体して更地にする

これらの方法について、それぞれご説明します。

不動産の売却につながる方法1:気になる部分は修繕をする

「リフォームをするほどではないけれど、破損している部分がある」などの場合は、気になる部分だけ修繕しましょう。
たとえば、壁紙の破れている部分を直すだけでも、購入検討者に与える印象をアップできます。
家の中だけではなく、外壁や塀などの状態もチェックして、必要に応じて直しておきましょう。

不動産の売却につながる方法2:ハウスクリーニングをおこなう

購入後にリフォームを予定している方に向けて売り出す場合は、「それほどきれいにしなくても問題ないだろう」と思うかもしれません。
けれども、きれいな物件と比べられたときに、汚れが目立つ物件は選んでもらいにくいと考えられます。
念入りに掃除しても落ちない汚れは、ハウスクリーニングを依頼すると、きれいになる可能性があります。
あまり費用をかけたくない場合は、汚れが気になる水回りなどの一部分だけ依頼すると、費用対効果が見込めるでしょう。

不動産の売却につながる方法3:インスペクションを実施する

インスペクションは、専門家がおこなう既存住宅の建物状況調査です。
専門家が客観的に調査した結果があると、買主の安心につながり、不動産をスムーズに売却できる可能性が高まるでしょう。
数万円の費用で実施できるので、リフォームよりもコストをかけずに効果が期待できます。

不動産の売却につながる方法4:建物を解体して更地にする

建物が老朽化していて需要がなさそうな場合は、思い切って解体することも一つの方法です。
更地にすると、土地を探している方に購入を検討してもらえる可能性があります。
ただし、解体には高額な費用がかかるので、慎重に決断することが大切です。
土地の需要があるかどうかもポイントになるので、判断に迷ったときは不動産会社に相談してみましょう。

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まとめ

不動産売却前のリフォームは、基本的に不要だといえます。
ただし、リフォームが必要なケースもあるので、不動産会社にご相談のうえで判断することをおすすめします。
私たち「株式会社smiLDK」は、宮崎県都城市を中心としたエリアで不動産の売却をサポートしております。
査定のご依頼はもちろん、売却に関するご相談も随時承っておりますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

当社は宮崎県都城市の志比田町に店舗を構えております。

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